楽天ペイ連携のPOSレジおすすめ3選｜導入費用や利用する際の注意点を解説

楽天ペイを店舗で利用したいものの、「どのPOSレジと連携できるの？」「導入費用はどれくらいかかる？」と疑問をお持ちの方も多いのではないでしょうか。

楽天ペイは単体ですべてのPOSレジと連携できるわけではなく、対応するPOSレジを導入する必要があります。そのため、業種や店舗規模に合った製品選びが重要です。

本記事では、楽天ペイと連携できるPOSレジの仕組みや導入するメリット、おすすめのPOSレジ3選を紹介します。

【迷ったらこれ！】楽天ペイと連携できるおすすめのPOSレジTOP2比較表

🥇スマレジ	🥈funfo
5.0	4.9
３部門でNo.1の実績 補助金で最大75%補助 アクティブ店舗数54,000突破	初期費用・月額費用0円 9,000店舗以上に導入実績あり 飲食店の売上UPに貢献
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楽天ペイは別途連携可能なPOSレジの導入が必要

楽天ペイにはレジ機能がないため、売上管理や会計業務を効率化したい場合は、楽天ペイに対応したPOSレジを別途導入が必要です。POSレジと連携することで、決済情報と売上データを自動で紐づけられるため、レジ締めや売上集計の手間を大幅に削減できます。

ここでは、POSレジの基本的な仕組みや導入するメリット、楽天ペイと連携できる代表的なPOSレジについて詳しく解説します。

POSレジとは？

POSレジ（Point of Sale：販売時点情報管理）は、会計機能だけでなく、商品の販売情報や在庫、顧客情報などをリアルタイムで管理できるレジシステムです。従来のレジスターとは異なり、売上データを自動で集計・分析できるため、店舗運営の効率化や経営判断に役立ちます。

近年では、iPadなどを活用したクラウド型POSレジが主流となっており、飲食店や小売店、美容室など幅広い業種で導入が進んでいます。また、楽天ペイをはじめとしたキャッシュレス決済サービスと連携することで、決済情報が自動でPOSレジへ反映され、手入力によるミスを防止できるのがメリットです。

会計業務だけでなく、売上分析や在庫管理、顧客管理まで一元化できるため、店舗運営に欠かせないシステムとなっています。

POSレジを導入するメリット

POSレジを導入する最大のメリットは、店舗運営を効率化できる点です。売上データがリアルタイムで蓄積されるため、「いつ・何が・どれだけ売れたか」を簡単に分析できます。人気商品の把握や売れ筋分析ができるため、仕入れや販促施策にも活用可能です。

また、楽天ペイなどのキャッシュレス決済と連携すれば、決済情報が自動で売上データへ反映されるため、レジ締め作業や売上集計の負担を軽減できます。さらに、クラウド型POSレジなら外出先から売上状況を確認したり、メニューや商品情報を更新したりすることも可能です。

業務効率化だけでなく、人為的なミスの削減や顧客満足度の向上にもつながることから、多くの店舗で導入が進んでいます。

楽天ペイと連携できるPOSレジ一覧

楽天ペイは、すべてのPOSレジと連携できるわけではありません。そのため、導入前に楽天ペイとの連携実績があるPOSレジを選ぶことが重要です。

店舗の業種や必要な機能に合わせて最適なサービスを選びましょう。楽天ペイと連携できるPOSレジは以下のとおりです。

POSレジ	特徴	おすすめ業種
スマレジ	iPad POSレジの定番。豊富な機能と高い拡張性を備える。	飲食店・小売店・アパレル
ユビレジ	飲食店向け機能が充実。オーダーエントリーシステムとの連携も可能。	飲食店
funfo	月額0円から利用可能。小規模飲食店向けのシンプルなPOSレジ。	飲食店
Aiony	美容室・サロン向け。予約管理・顧客管理・電子カルテ機能を搭載。	美容室・ネイルサロン
poscube	飲食店向けに特化。注文管理や売上分析など多機能。	飲食店
FIT SHOP	店舗・在庫・顧客管理を一元化できるオールインワンPOS。	小売店・アパレル・菓子製造など

楽天ペイ連携のPOSレジおすすめ3選

ここでは、楽天ペイと連携できるおすすめのPOSレジを3選ご紹介します。

スマレジ【迷ったらこれ！】

スマレジは、iPad・iPhoneで利用できるクラウド型POSレジです。レジ機能だけでなく、売上分析・在庫管理・顧客管理・複数店舗管理など豊富な機能を備えており、小売店・飲食店・美容室など幅広い業種で導入されています。

無料から利用できるプランが用意されているほか、必要に応じて機能を追加できる拡張性の高さも魅力です。楽天ペイとの連携にも対応しており、決済情報をPOSレジへ反映することで、売上管理やレジ締め作業を効率化できます。

さらに、外部サービスとの連携機能も充実しているため、店舗の成長に合わせてシステムを柔軟に拡張したい方にもおすすめのPOSレジです。

初期費用例	0円〜
月額費用	・スタンダード：0円 ・プレミアム：5,500円（税込） ・プレミアム プラス： 8,800円（税込） ・フードビジネス： 15,400円（税込） ・リテールビジネス：15,400円（税込）
サポート体制	メールサポート、365日対応コールセンター（受付時間：9:00～22:00）※365日対応コールセンターはプレミアムプラス以上のプランのみ
メーカー名	株式会社スマレジ

funfo【小規模飲食店におすすめ！】

funfoは、小規模飲食店向けに開発されたiPad専用のクラウドPOSレジです。月額0円から利用できるため、開業したばかりの店舗や導入コストを抑えたい店舗でも始めやすいのが特徴です。

会計機能はもちろん、メニュー管理や売上管理など飲食店に必要な基本機能を搭載しており、シンプルな操作性で初めてPOSレジを導入する店舗にも適しています。楽天ペイとの連携に対応しているため、キャッシュレス決済と売上管理を一元化でき、日々の会計業務を効率化できます。

低コストながら必要十分な機能を備えているため、個人経営のカフェや居酒屋、レストランなどにおすすめです。

初期費用例	0円〜
月額費用	funfo Basic：0円 funfo Pro：4,950円（税込）～ funfo Pro Plus： 9,900円（税込）～ funfo LINE Pro：14,850円（税込）～
サポート体制	メール、電話、チャット
メーカー名	ファンフォ株式会社

Aiony【美容室・サロンにおすすめ！】

Aionyは、美容室・ネイルサロン・エステサロン向けに特化したiPad対応のクラウドPOSレジです。POSレジ機能だけでなく、予約管理・顧客管理・売上分析・電子カルテ機能まで一元管理できるため、サロン運営に必要な業務を効率化できます。

楽天ペイと連携することで、キャッシュレス決済情報をPOSレジへ自動反映でき、会計業務や売上集計の手間を削減できます。また、顧客ごとの施術履歴や来店履歴を管理できるため、リピート率向上や接客品質の改善にも役立ちます。

美容室やサロンの業務をまとめて効率化したい店舗に適したPOSレジです。

初期費用例	要お問い合わせ
月額費用	5,000円〜
サポート体制	電話やオンライン対応（対応時間平日10：00～17：00 ）
メーカー名	株式会社アライズ

楽天ペイと連携可能なPOSレジの導入にかかる費用

ここでは、楽天ペイにかかる費用と連携可能なPOSレジの導入費用を解説します。

楽天ペイにかかる費用

楽天ペイは、初期費用や月額費用を抑えやすく、キャッシュレス決済を導入したい店舗に人気のサービスです。ただし、決済手数料や入金手数料など、継続的に発生する費用もあるため、導入前に全体のコストを把握しておくことが大切です。

ここでは、楽天ペイにかかる主な費用について詳しく解説します。

初期費用・維持費

楽天ペイは、初期費用・月額利用料ともに無料で導入できるのが大きな特徴です。

項目	費用
初期費用	0円※
月額利用料	0円
維持費	0円

※キャンペーン適用時

楽天ペイを利用するには、決済端末やタブレット・スマートフォン、プリンター、店舗用QRコードなどが必要です。しかし、キャンペーン期間中であれば、決済端末・プリンター・決済機能を搭載した「楽天ペイ ターミナル」が無料提供されるため、初期費用を大幅に抑えられます。

なお、無料提供は新規加盟店・期間限定のキャンペーンです。対象外の場合は、楽天ペイ ターミナル本体価格として38,280円（税込）が必要になります。

また、楽天ペイは月額料金が発生しない従量課金制のため、売上が少ない店舗でもランニングコストを抑えて利用できます。

決済手数料

楽天ペイでは、決済方法ごとに手数料が設定されています。一般的な相場は3〜7％程度ですが、楽天ペイは2.95〜3.24％と比較的低水準です。

決済方法	決済手数料
電子マネー（プリペイド）	2.95％（税抜）
QRコード決済（楽天ペイ・au PAY・Smart Code・インバウンド決済）	2.95％（税抜）
クレジットカード	3.24％（非課税）
電子マネー（ポストペイ）	3.24％（非課税）
QRコード決済（PayPay・d払い）	3.24％（税抜）

QRコード決済や電子マネーでも、ブランドによって手数料率が異なる点には注意が必要です。特に経理処理を行う際は、2.95％と3.24％が混在するため、決済ブランドごとに確認しておくと安心です。

入金手数料

楽天ペイでは、振込先に指定する金融機関によって入金手数料が異なります。

振込先	入金手数料
楽天銀行	無料
その他の金融機関	330円（税込）／回

楽天銀行を振込先に設定すれば、入金手数料は何度でも無料です。一方、ゆうちょ銀行や三菱UFJ銀行など楽天銀行以外を指定した場合は、1回の入金につき330円（税込）の手数料が発生します。

入金回数が多い店舗では手数料負担も大きくなるため、少しでもコストを抑えたい場合は楽天銀行を利用するのがおすすめです。初期費用や月額費用だけでなく、決済手数料や入金手数料まで含めた総コストで比較することで、自店舗に最適な決済環境を構築できます。

POSレジの導入費用

楽天ペイと連携するには、対応したPOSレジを別途導入する必要があります。POSレジには本体だけでなく、レシートプリンターやキャッシュレス決済端末などの周辺機器も必要になるため、導入前に必要な費用を把握しておくことが大切です。

ここでは、POSレジの初期費用と月額費用の相場について解説します。

初期費用

楽天ペイと連携できるPOSレジの多くは、iPadを利用するタブレット型POSレジです。タブレット型POSレジを導入する場合は、本体だけでなく周辺機器も必要となるため、初期費用は1店舗あたり約15万円が目安です。

POSレジ導入時に必要な主な機器

機器	用途
タブレット端末	POSレジ本体として利用
バーコードスキャナー	商品の読み取り
キャッシュドロア	現金・釣銭の管理
レシートプリンター	レシートの印刷
カスタマーディスプレイ	金額表示
キャッシュレス決済端末	クレジットカード・QRコード決済対応

これらを一式揃えた場合、初期費用は約15万円となります。ただし、すでにiPadなどのタブレット端末を所有している場合は、新たに購入する必要がないため、約10万円程度まで費用を抑えられるケースもあります。

月額費用

POSレジは導入後も、システム利用料やクラウドサービス利用料などのランニングコストが発生します。ただし、タブレット型POSレジは月額無料で利用できるサービスも多く、比較的低コストで運用できるのが特徴です。

タブレット型POSレジの月額費用相場

サービス	月額費用の目安
タブレット型POSレジ	0円〜12,000円程度

無料プランでは基本的なレジ機能を利用でき、有料プランでは在庫管理や顧客管理、売上分析、複数店舗管理などの機能を追加できます。

そのため、小規模店舗であれば無料プランから始め、店舗の成長に合わせて有料プランへ切り替える方法もおすすめです。導入時は初期費用だけでなく、月額費用や楽天ペイの決済手数料も含めた総コストで比較することで、自店舗に最適なPOSレジを選びやすくなります。

POSレジに活用できる補助金・助成金

POSレジは業務効率化や人手不足の解消に役立つ一方、導入には一定の費用がかかります。しかし、国や自治体が実施している補助金・助成金を活用することで、導入コストを大幅に抑えることが可能です。

ここでは、POSレジの導入時に活用しやすい代表的な補助金・助成金について、それぞれの特徴や対象者、補助内容を解説します。

デジタル化・AI導入補助金2026

2026年度から「IT導入補助金」はデジタル化・AI導入補助金へ名称が変更されました。制度の基本的な仕組みは従来と同様で、中小企業・小規模事業者が業務効率化を目的としてITツールを導入する際の費用を補助する制度です。

POSレジは単体では対象にならず、インボイス対応の会計ソフト・受発注ソフト・決済ソフトとセットで導入することが条件となります。

項目	内容
対象	中小企業・小規模事業者
補助上限額	20万円（POSレジなどのハードウェア）
補助率	最大1/2〜4/5
主な条件	インボイス対応ソフトとのセット導入

飲食店や小売店だけでなく、建設業・医療・介護・保育・製造業など幅広い業種が対象です。申請は登録されたIT導入支援事業者と共同で行う必要があり、交付決定前に購入・契約した場合は補助対象外となるため注意しましょう。

小規模事業者持続化補助金

小規模事業者持続化補助金は、販路開拓や生産性向上に取り組む小規模事業者を支援する制度です。POSレジは「機械装置等費」として補助対象になりますが、POSレジだけを導入する目的では申請できず、販路開拓と合わせて実施することが条件です。

区分	通常枠	特例
補助率	2/3	（賃金引上げ特例活用事業者のうち赤字事業者については3/4）
補助額	50万円	最大250万円

商工会議所や商工会の支援を受けながら事業計画書を作成する必要があります。個人事業主も対象となるため、小売店や飲食店、美容室など幅広い事業者が活用しやすい補助金です。

中小企業省力化投資補助金

中小企業省力化投資補助金は、人手不足の解消や生産性向上を目的として、省力化設備の導入を支援する制度です。セルフレジや自動精算機など、省人化につながる設備が補助対象となるケースがあり、人件費削減や業務効率化を目指す店舗に適しています。

【中小企業省力化投資補助事業（カタログ注文型）】

従業員数	補助上限額	補助率
従業員数5名以下	200万円（300万円）	1/2以下
従業員数6〜20名	500万円（750万円）	1/2以下
従業員数21名以上	1,000万円（1,500万円）	1/2以下

POSレジ単体が対象となるかは導入する製品や公募内容によって異なるため、対象製品に登録されているか事前に確認することが重要です。特にセルフレジや自動会計システムを検討している店舗は、積極的に活用したい制度といえます。

業務改善助成金

業務改善助成金は、事業場内最低賃金を一定額以上引き上げることを条件に、生産性向上につながる設備投資を支援する助成金です。POSレジも設備投資の対象となりますが、設備導入だけでは申請できず、賃上げとのセットであることが必須条件です。

事業場内最低賃金	助成率
1,050円未満	4/5
1,050円以上	3/4

助成額は賃上げ額や対象労働者数によって異なり、条件を満たせば最大600万円まで支給される場合があります。人材確保と設備投資を同時に進めたい事業者に適した制度です。

ものづくり補助金

2026年度からは「ものづくり補助金」と「中小企業新事業進出補助金」が統合され、新事業進出・ものづくり補助金として運用される予定です。一般的なPOSレジの購入ではなく、自社専用のPOSシステムやAI・IoTを活用した独自システムの開発・導入を行う場合に活用できる可能性があります。

項目	内容
対象	革新的な設備投資・システム開発
補助率	中小企業1/2・小規模事業者2/3
補助上限額	最大3,500万円
主な条件	オリジナルシステム開発・生産性向上計画

既製品のPOSレジを導入するだけでは対象外となる可能性が高く、AIやICTを活用した独自システムの構築や、業務プロセスを大きく改善する設備投資が対象になります。申請には3〜5年間の事業計画や労働生産性向上の目標設定が必要となるため、専門家や支援機関へ相談しながら進めることをおすすめします。

POSレジの導入ならレジベストにお任せ！

「どのPOSレジを選べばいいかわからない」「楽天ペイと連携できる製品を比較したい」という方は、ぜひレジベストをご活用ください。レジベストでは、店舗の業種や規模、ご予算に合わせて最適なPOSレジをご提案しています。

スマレジやfunfoをはじめ、さまざまなPOSレジやキャッシュレス決済サービスを比較できます。複数メーカーの資料請求や見積もりの比較も可能なため、初めてPOSレジを導入する方でも安心です。

自店舗に最適なPOSレジをスムーズに導入したい方は、ぜひレジベストへお気軽にご相談ください。