セルフレジのメーカーシェア率TOP3を紹介｜選び方のコツや価格相場も解説

レジ業務の効率化や人手不足対策として、セルフレジの導入を検討する店舗が増えています。ただし、セルフレジはメーカーごとに機能や価格、サポート体制が大きく異なるため、「どのメーカーを選べばいいのか分からない」と悩む方も多いのではないでしょうか。

特に、シェア率の高い大手メーカーと、低価格で導入できるメーカーの違いを理解することは、失敗しない導入の重要なポイントです。

この記事では、セルフレジの普及率やメーカーシェア率TOP3を紹介したうえで、価格相場・おすすめメーカー・選び方のコツまで解説します。自店舗に最適なセルフレジ選びにぜひお役立てください。

セルフレジメーカーおすすめTOP2比較表

サービス名	スマレジ	クリニックキオスク
	問い合わせ	問い合わせ
評価	5.0	4.9
導入価格例	約100万円	要お問い合わせ
おすすめの業種	・医療 ・薬局 ・飲食 ・小売 ・美容/サロン ・アパレル ・観光業	・病院 ・診療所 ・歯科医院
サポート体制	・365日コールセンター ・ヘルプサイト ・メールサポート ・オンサイト保守	要お問い合わせ
運営会社	株式会社スマレジ	株式会社APOSTRO

セルフレジの普及率

セルフレジの普及率は、近年着実に伸びています。一般社団法人全国スーパーマーケット協会の調査によると、2023年度にセルフレジを設置している店舗の割合は31.1％となっており、2021年度の23.5％、2022年度の25.2％から毎年増加傾向にあることが分かります。

人手不足の深刻化や会計業務の効率化、キャッシュレス決済の普及などを背景に、セルフレジはスーパーだけでなく、コンビニや飲食店にも導入が広がっています。今後も、省人化と顧客利便性を両立できる設備として、セルフレジの普及はさらに進んでいくと考えられるでしょう。

出典：2023年 スーパーマーケット年次統計調査 報告書｜一般社団法人全国スーパーマーケット協会

セルフレジメーカーシェア率TOP3

セルフレジを選ぶうえで重要な判断材料の一つが、メーカーごとのシェア率です。導入実績が多いメーカーほど、機器の安定性や運用ノウハウ、サポート体制が整っている傾向があります。

特に国内のセルフレジ市場では、以下の3社が高いシェアを占めており、全体の約8割をカバーしています。

• 東芝テック：36％
• NECプラットフォームズ：28％
• 富士通フロンテック：18％

ここでは、セルフレジメーカーシェア率TOP3の各社についてみていきましょう。

1位：東芝テック株式会社

東芝テック株式会社は、セルフレジ・POSレジ分野でシェア率約36％を誇る業界最大手メーカーです。スーパーやコンビニをはじめ、幅広い業態で導入実績があり、安定性と信頼性の高さが大きな強みといえます。

代表的なセルフレジであるウィルポス・セルフSS-900シリーズは、小銭を仕分けしやすいトレイ構造や紙幣の縦挿入対応など、利用者の操作性に配慮した設計が特徴です。また、バーコードのない青果を自動認識できる業界初の機能を搭載するなど、独自技術にも定評があります。

操作性・機能性・導入実績のバランスが非常に優れており、大規模店舗から中規模店舗まで幅広く選ばれています。

2位：NECプラットフォームズ株式会社

NECプラットフォームズ株式会社は、シェア率約28％で業界第2位のセルフレジメーカーです。最大の特徴は、店舗運営に合わせて柔軟に形態を切り替えられる点にあります。

主力製品のTRUE TWINSHOPは、対面レジ・セミセルフレジ・フルセルフレジのすべてに対応可能。店舗の成長や人員体制の変化に応じて運用方法を変更できます。

自動釣銭機やキャッシュレス決済との連携実績も豊富で、段階的なセルフ化を検討している店舗にとって導入しやすいメーカーです。将来的な拡張性を重視する事業者から高い評価を受けています。

3位：富士通フロンテック株式会社

富士通フロンテック株式会社は、シェア率約18％で業界第3位に位置するセルフレジメーカーです。大手スーパーマーケットを中心に多くの導入実績があり、現場運用を意識した設計が特徴です。

買い物かごやマイバッグを設置しやすい構造に加え、ショッピングカートを横付けできる機種も用意されており、まとめ買いが多い店舗と相性が良いといえます。また、エラーや呼び出しをカラーランプで通知する機能により、スタッフが複数台のレジを効率よく管理できる点も強みです。

省人化と現場の回しやすさを重視する店舗に適したメーカーです。

シェア率が高く低価格なセルフレジメーカーおすすめ5選

セルフレジを導入する際、「できるだけコストを抑えたい」「実績のあるメーカーを選びたい」と考える店舗は多いのではないでしょうか。近年はセルフレジの普及が進み、価格帯や機能、導入方法もメーカーごとに大きく異なっています。

ここでは、シェア率が高く、なおかつ導入コストを抑えやすいセルフレジメーカー5社を厳選してご紹介します。それぞれの特徴や強みを比較しながら、自店舗に合ったセルフレジ選びの参考にしてください。

スマレジ【おすすめNo.1】

スマレジは、タブレット端末を活用したPOSレジを提供しており、低コストかつ柔軟にセルフレジ・セミセルフレジを構築できる点が強みです。iPadにアプリをインストールして利用する仕組みのため、専用端末型に比べて初期費用を抑えやすく、段階的な導入にも向いています。

基本的なPOSレジ機能は無料プランから利用でき、まずは対面レジとして運用し、後から自動釣銭機を組み合わせてセミセルフ化することも可能です。自動釣銭機と連携すれば、釣銭ミスや現金過不足の防止にもつながります。

拡張性とコストバランスに優れており、初めてセルフレジを検討する店舗に特におすすめのメーカーです。

価格	約100万円
月額費用	8,800円〜
サイズ	グローリー｜300シリーズ：硬貨部　W260×D540×H130mm紙幣部　W220×D540×H130mmグローリー｜380シリーズ：硬貨部　W260×D540×H130mm紙幣部　W140×D540×H260mm
構成内容	iPad、自動釣銭機、iPadスタンド、バーコードリーダー
サポート体制	365日コールセンター、ヘルプサイト、メールサポート、オンサイト保守

株式会社APOSTRO

株式会社APOSTROは、店舗規模や業態に応じたセルフレジ・POSソリューションを提供するメーカーです。シンプルな操作性と導入のしやすさを重視した設計が特徴で、小規模店舗や個人経営の店舗でも扱いやすい点が評価されています。

必要な機能を取捨選択できる構成になっているため、過剰な機能によるコスト増を避けやすく、結果として導入費用を抑えやすいのがメリットです。セルフレジ化を進めたいものの、できるだけシンプルな運用を求める店舗に向いているメーカーといえるでしょう。

価格例	要お問い合わせ
月額費用	要お問い合わせ
サイズ	–
構成内容	–
サポート体制	要お問い合わせ

CASHIER【業界最安水準】

CASHIERは、業界最安水準の価格帯でセルフレジを導入できる点が大きな魅力です。買い切りとリースの両方に対応しており、初期費用を抑えたい店舗でも導入しやすい料金体系を採用しています。

自動釣銭機付きセルフレジを買い切りで導入すると高額になりがちですが、CASHIERではリースを選択することで初期負担を軽減できます。また、自動釣銭機をあえて導入せず、キャッシュレス決済専用レジとして運用することも可能です。

店舗方針に応じて構成を柔軟に選べるため、コスト重視でセルフレジを導入したい店舗に適しています。

価格例	958,000円レンタルの場合：1週間10万円、2週間12万円、3週間14万円、4週間16万円
月額費用	6,400円〜
サイズ	グローリー｜300シリーズ：硬貨部　W260×D540×H130mm紙幣部　W220×D540×H130mm
構成内容	–
おすすめの業種	飲食、小売
サポート体制	電話・メールサポート、設定サポート、ハードウェア保守、駆けつけサポート

グローリー株式会社

グローリー株式会社は、国内シェアNo.1の自動釣銭機メーカーとして知られており、信頼性と実績の高さが強みです。対面レジ・セミセルフレジの両方に対応できる機種を提供しており、サブスクやリースといった導入形態にも対応しています。

新紙幣やインボイス制度、キャッシュレス決済への対応も進んでおり、長期運用を前提とした店舗でも安心して利用可能です。特にクリニックや調剤薬局など、正確な現金管理が求められる業態との相性が良く、レセコン連携が可能な点も評価されています。

初期費用を抑えつつ、安定性を重視したい店舗におすすめです。

価格	要お問い合わせ
月額費用	要お問い合わせ
連携可能サービス	–
対応規模	小規模〜大規模
対応可能機種	対面型セミセルフレジ・フルセルフレジ、タブレットPOS、券売機
おすすめの業種	全業種
サポート体制	364日の電話サポート（元日除く 9:00～17:30）、故障時の出張保守対応

株式会社ビジコム

株式会社ビジコムは、複数メーカーのレジ設備とPOSシステムを組み合わせて提供できる点が特徴です。セミセルフレジの導入費用が80万円〜200万円程度かかる中で、ビジコムではグローリー社製の新紙幣対応セミセルフレジセットを約110万円で導入できます。

POSレジや決済端末もあわせて提供しており、条件次第では決済端末の導入費用が無料になるキャンペーンが用意されている点も魅力です。価格と機能のバランスが良く、コストを抑えながら実績ある機器を導入したい店舗に向いています。

価格例	自動釣銭機セット ( 富士電機 )：1,060,000（税別） 自動釣銭機セット ( グローリー )：1,100,000（税別）
月額費用	0円～
サイズ	・富士電機 | ECS-777：硬貨部　W270×D600×H130mm紙幣部　W220×D600×H130mm・グローリー | 300シリーズ：硬貨部　W260×D540×H130mm紙幣部　W220×D540×H130mm・グローリー | 380シリーズ：硬貨部　W260×D540×H130mm紙幣部　W140×D540×H260mm
構成内容	自動釣銭機15インチタッチパネルPCレシートプリンターバーコードリーダーバーコードリーダー用スタンド10インチスタンドタッチモニターデスクトップQRコードリーダー
おすすめの業種	全業種
サポート体制	電話サポート、365日現地駆けつけサポート

セルフレジメーカーの選び方のコツ

セルフレジはメーカー選びを間違えると、使いづらさやコスト増につながります。店舗の業態や客層、運用体制に合った製品を選ぶことが重要です。

ここでは、失敗しないために必ず確認すべき選び方のポイントを解説します。

店舗の業態や客層に合ったレジ方式か確認する

セルフレジメーカーを選ぶ際、まず重要なのが自店舗の業態や客層に合ったレジ方式かどうかです。例えば、スーパーやドラッグストアのように商品点数が多い業態では、バーコード読み取りや会計処理がスムーズなフルセルフレジが向いています。

一方、飲食店やクリニックでは、商品登録はスタッフが行い、支払いのみをお客様が行うセミセルフレジの方が運用しやすいケースも少なくありません。また、高齢者の来店が多い店舗では、操作が複雑なフルセルフレジだと戸惑いを招く可能性があります。

業態・客層・回転率を総合的に考え、無理のないレジ方式を選ぶことが、セルフレジ導入成功の第一歩です。

現金やキャッシュレス決済の対応範囲を確認する

次に確認したいのが、現金やキャッシュレス決済への対応範囲です。セルフレジメーカーによって、対応している決済手段は大きく異なります。

現金決済を重視する店舗では、自動釣銭機との連携が必須となりますし、キャッシュレス比率が高い店舗では、クレジットカードやQRコード決済、電子マネーへの対応が重要です。また、将来的にキャッシュレス比率が高まることを見越し、決済手段を追加できる拡張性があるかも確認しておくと安心です。

「今使っている決済」と「今後使いたい決済」の両方に対応できるかを基準に、メーカーを比較することが大切です。

設置スペースと動線に無理がないか検討する

セルフレジは、設置スペースや店内動線への影響も大きいため、事前の検討が欠かせません。特にフルセルフレジは、本体サイズが大きく、複数台設置するケースも多いため、通路が狭くなったり、行列が発生しやすくなったりすることがあります。

セミセルフレジの場合でも、自動釣銭機の設置場所によっては、スタッフとお客様の動線が交錯し、業務効率が下がる可能性があります。レジ周りのレイアウトやピークタイムの動きを想定し、無理のない配置ができるかを、導入前に必ずシミュレーションしておきましょう。

操作画面が分かりやすく誰でも使えるか確認する

セルフレジの操作画面は、誰でも直感的に使える設計かどうかが非常に重要です。文字が小さい、操作手順が多い、案内表示が分かりにくいといった画面設計では、高齢者や初めて利用するお客様が戸惑い、結果的にスタッフのフォロー負担が増えてしまいます。

メーカーによっては、ボタン配置や配色、音声案内の有無などに工夫を凝らしている製品もあります。デモ機やショールームで実際の操作感を確認し、説明なしでも迷わず操作できるかをチェックすることが、トラブル防止につながるのです。

初期費用とランニングコストのバランスを確認する

セルフレジ導入では、初期費用だけでなくランニングコストも含めた総額を把握することが重要です。本体価格や設置費用が安く見えても、月額利用料、保守費用、ソフトウェア利用料が高額になるケースもあります。

反対に、初期費用は高めでも、月額コストが抑えられるメーカーも存在します。自店舗の売上規模や運用年数を踏まえ、何年使った場合に総コストがいくらになるのかを比較することで、後悔のない選択ができます。価格だけで判断せず、長期的な視点で検討しましょう。

保守・サポート体制が充実しているか確認する

最後に重視したいのが、保守・サポート体制の充実度です。セルフレジは精密機器のため、紙幣詰まりや通信エラーなどのトラブルが発生することもあります。

その際、サポートへの連絡がつきにくく、対応が遅いと、会計が止まり店舗運営に大きな支障をきたします。電話サポートの受付時間、駆け付け対応の有無、リモート対応の可否などを事前に確認しておくことが重要です。

万が一のトラブル時でも迅速に対応してもらえるメーカーかどうかが、安心して運用できるかを左右します。

シェア率が高いセルフレジメーカーの価格相場

シェア率が高いセルフレジメーカーは導入実績が豊富な一方で、費用構成が分かりにくいと感じる方も少なくありません。ここでは、主要メーカーに共通する価格相場を整理し、導入時にかかる費用の目安を解説します。

まず、シェアの高いセルフレジメーカーにおける一般的な価格相場は次の通りです。

項目	価格相場
初期費用	0〜5,000円
月額費用	0〜10,000円
レジ端末代	0〜100万円
決済端末代	0〜10万円
決済手数料	決済金額の1〜5％
入金手数料（振込手数料）	0〜500円

これらの費用は、契約するセルフレジメーカーや契約形態、月額プランの内容によって大きく変動します。そのため、あくまで相場を把握するための目安として捉えることが重要です。

中でも、費用差が最も大きく出やすいのがレジ端末代です。自動釣銭機をセットで導入する場合、100万円前後になるケースも珍しくありません。

一方、キャッシュレス専用店舗として運営する場合や、現金対応をスタッフが行う運用であれば、自動釣銭機が不要となり、端末費用を大幅に抑えられます。

また、スマートフォンやタブレット端末をレジ端末として利用できるメーカーを選べば、新たに端末を購入する必要がなく、初期費用をさらに削減することも可能です。ただし、その場合は、セルフレジシステムが手持ちの端末に対応しているか、事前に必ず確認しておく必要があります。

店舗運営の効率化と会計ミス防止を重視するのであれば、自動釣銭機付きのセルフレジが有効ですが、店舗の方針や予算に応じて構成を選ぶことで、費用は大きく調整できる点も理解しておきましょう。

シェア率の高いセルフレジメーカーを利用するメリット

シェア率の高いセルフレジメーカーを利用するメリットは以下のとおりです。

• 導入実績が豊富で失敗しにくい
• POSレジや自動釣銭機など周辺機器との連携実績が多い
• 保守・サポート体制が整っておりトラブル時も安心
• アップデートや法改正対応が継続されやすい

それぞれ解説します。

導入実績が豊富で失敗しにくい

シェア率の高いセルフレジメーカーを選ぶメリットは、導入実績が非常に豊富で、運用上の失敗が起こりにくい点です。多くの小売店や医療機関、飲食店などで長年利用されてきた実績があるため、実際の店舗オペレーションを想定した設計や改善が重ねられています。

その結果、会計フローの詰まりや操作ミスが起きにくく、初めてセルフレジを導入する店舗でもスムーズに運用を開始しやすいのが特徴です。また、トラブルが起きやすいポイントや、現場で混乱しやすい操作についても、過去の導入事例をもとに対策が施されています。

「導入してみたが使いこなせなかった」「現場が混乱した」といったリスクを最小限に抑えたい店舗にとって、導入実績の多さは大きな安心材料となるでしょう。

POSレジや自動釣銭機など周辺機器との連携実績が多い

シェア率の高いメーカーは、POSレジや自動釣銭機、決済端末など周辺機器との連携実績が豊富という点も強みです。多くのメーカーやシステムと接続されてきた実績があるため、導入後に「連携できない」「設定が複雑すぎる」といった問題が起こりにくくなっています。

特に自動釣銭機との連携では、金種認識や釣銭排出の精度、エラー発生時の復旧対応など、実運用に直結する部分で差が出やすいですが、シェア上位メーカーは安定性が高い傾向にあります。

また、在庫管理システムや会計ソフト、医療機関向けのレセコンなど、業種特化システムとの接続実績も多いため、業態を問わず柔軟な構成が組みやすい点もメリットです。

保守・サポート体制が整っておりトラブル時も安心

セルフレジは店舗運営の要となる設備のため、トラブル発生時の対応力は非常に重要です。シェア率の高いメーカーは、全国規模の保守網や専門スタッフを抱えており、サポート体制が充実しているケースが多いのが特徴です。

電話サポートやリモート対応だけでなく、必要に応じて現地対応が可能な体制を整えているメーカーも多く、機器停止による営業への影響を最小限に抑えられます。

また、問い合わせ件数が多い分、トラブル対応のノウハウも蓄積されており、原因の特定から復旧までがスムーズです。「万が一止まったらどうしよう」という不安を軽減できる点は、日々の店舗運営において大きな安心材料となります。

アップデートや法改正対応が継続されやすい

シェア率の高いセルフレジメーカーは、システムのアップデートや法改正への対応が継続的に行われやすい点はメリットです。インボイス制度やキャッシュレス決済の拡大、新紙幣対応など、会計システムには定期的な仕様変更が求められます。

シェア上位メーカーは利用店舗数が多いため、こうした変更への対応が後回しにされにくく、アップデートも比較的早い傾向があります。結果として、追加機器の買い替えや大規模なシステム変更をせずに済むケースも少なくありません。

長期的に安心して使い続けられるかどうかという視点で見ても、継続的なアップデート体制が整っている点は、シェア率の高いメーカーならではの強みといえるでしょう。

シェア率の高いセルフレジメーカーを利用するデメリット

シェア率の高いセルフレジメーカーは安心感がある一方で、すべての店舗に最適とは限りません。ここでは、費用・導入スピード・機能面の観点から、導入前に把握しておきたいデメリットを解説します。

他のメーカーより導入費用が高い傾向がある

シェア率の高いセルフレジメーカーは、他メーカーと比較して導入費用が高額になりやすい傾向があります。これは、長年の実績やブランド力、全国対応の保守体制、安定したシステム品質などが価格に反映されているためです。

特に自動釣銭機付きセルフレジの場合、本体価格だけで100万円を超えるケースも珍しくなく、初期費用に加えて保守契約費やソフトウェア利用料などのランニングコストも発生します。そのため、資金に余裕のない小規模店舗や新規開業直後の事業者にとっては、導入時の金銭的負担が大きく感じられる可能性があります。

もちろん価格に見合った品質や安心感はありますが、「最低限の機能で十分」「初期投資をできるだけ抑えたい」という場合は、必ずしもシェア上位メーカーが最適とは限りません。

導入までに時間がかかる

シェア率の高いセルフレジメーカーは人気が高い分、導入までに時間がかかるケースがある点もデメリットです。特に繁忙期や補助金申請が集中する時期には、見積もり提出から設置、初期設定まで数か月待ちになることもあります。

また、導入前には現地調査や詳細なヒアリングが行われることが多く、店舗レイアウトや電源、ネットワーク環境の確認など、準備工程が多いのも特徴です。急ぎでセルフレジを導入したい店舗にとっては、スピード感に欠けると感じる可能性があります。

一方で、導入プロセスが丁寧である分、運用開始後のトラブルは少ない傾向にありますが、「短期間で導入したい」「まずは試験的に使いたい」といったニーズには合わない場合もあるでしょう。

機能が多く小規模店舗ではオーバースペックになりやすい

シェア率の高いセルフレジメーカーの製品は、多店舗展開や大型店舗での利用を想定し、非常に多機能に設計されていることが多いのも特徴です。複数レーン管理、詳細な売上分析、外部システム連携など、便利な機能が多数搭載されていますが、小規模店舗では使いきれないケースも少なくありません。

その結果、実際には利用しない機能のために高い費用を支払うことになり、コストパフォーマンスが悪く感じられる可能性があります。また、操作画面が複雑になりやすく、スタッフ教育に時間がかかる点も注意が必要です。

小規模な飲食店や個人経営の店舗では、「必要な機能だけをシンプルに使えるレジ」の方が、結果的に運用しやすい場合もあります。導入前には、自店舗の規模や業態に対して本当に必要な機能かどうかを慎重に見極めることが重要です。

よくある質問

ここでは、セルフレジメーカーに関してよくある質問に答えていきます。

セルフレジメーカーの上場企業の株価の動向は？

セルフレジメーカーに関連する上場企業の株価は、2025年9月時点ではおおむね堅調に推移しています。東芝テックやNECプラットフォームズのグループ企業であるNEC、富士通フロンテック関連の富士通はいずれも、直近半年から1年で見ると高値圏で推移している状況です。

背景には、日本企業全体の業績回復に加え、人手不足対策としてセルフレジ導入が加速している点が挙げられます。小売業だけでなく医療機関や飲食店にも導入が広がっており、中長期的にも関連企業への注目度は高いといえるでしょう。

セルフレジメーカーランキングは？

国内では、東芝テック、NECプラットフォームズ、富士通フロンテックの3社がシェア上位を占めており、この3社で全体の約8割を占めています。一方で、価格や導入のしやすさを重視する場合は、スマレジやCASHIER、ビジコムなどのサービスも評価が高く、用途や店舗規模によって最適なメーカーは異なる点が特徴です。

セルフレジのメーカーはどこですか？

セルフレジを製造・提供しているメーカーは複数ありますが、代表的なのは東芝テック、NECプラットフォームズ、富士通フロンテックといった大手メーカーです。これらは主に大型店舗やチェーン展開している企業向けに多く導入されています。

一方で、タブレット型POSを活用したセルフレジとしては、スマレジ、Airレジ、CASHIER、ビジコムなどのサービスも広く利用されています。業態や予算、運用方法によって選択肢が分かれるのが特徴です。

スマレジとエアレジのシェアは？

サービス名	利用規模・登録数
Airレジ	約904,000アカウント
スマレジ	約50,000店舗（アクティブ店舗）

Airレジは904,000アカウントが登録されており、無料で始められる手軽さから小規模店舗を中心に圧倒的な利用数を誇ります。一方、スマレジは約5万店舗のアクティブ店舗があり、多機能性や拡張性の高さから中規模以上の店舗や本格運用を求める事業者に選ばれる傾向があります。

単純な利用数ではAirレジ、機能性重視ではスマレジという住み分けが進んでいるといえるでしょう。

まとめ

セルフレジは人手不足対策や会計業務の効率化を背景に、年々導入が進んでいます。シェア率の高い大手メーカーは、実績やサポート面で安心感がある一方、費用や機能面で過剰になるケースもあります。

反対に、低価格帯メーカーは導入しやすさが魅力です。重要なのは、シェアや価格だけで判断せず、自店舗の業態や客層、運用体制に合ったセルフレジを選ぶことです。

本記事を参考に、長期的に無理なく運用できる最適なセルフレジ導入を検討してみてください。